原油高の3つの要因、原油価格はこれからどうなる❓

メガバンク太郎

おはようございます❗️
あと15年でFIREを目指す、企業戦士のメガバンク太郎と申します😊
原油が7年ぶりの高値ですが、主な要因は3つあるらしいです🤔

原油の国際相場は欧州のブレント先物（期近）で８月に１バレル６４ドル台まで下げた。

デルタ型の新型コロナウイルス感染が世界で拡大し、石油需要の回復が遅れるとの観測が強まったからだ。

ところが、原油相場はそこから急浮上し、ブレント先物は一時８６ドル台と米原油先物とともに７年ぶりの高値を付けた。

回復過程の世界経済にのしかかり、金融・為替市場も揺さぶる原油高騰には３つの要因がからむ。

原油高騰の3つの要因

第１の要因は大型ハリケーン「アイダ」の影響で、米国が想定外の減産を強いられたことだ。

米エネルギー情報局（ＥＩＡ）が毎週公表する統計によれば、米国の原油生産は９月３日時点で日量１０００万バレルと前週比で１５０万バレルも落ち込み、１１００万バレルを回復したのは９月２４日だ。

その後の回復も鈍く、直近１０月１５日時点でも１１３０万バレルとコロナ前の２０１９年同期を１３０万バレルも下回っている。

株主や金融機関の圧力で米国の石油企業は採算や環境を重視するようになり、かつてのように相場が高騰してもすわ増産とは動かない。

そこにハリケーン被害が加わった。

米国の原油生産量をグラフで見れば感染が急拡大した２０年４～５月にガクンと下がり、そこからはほぼ横ばい。

本来は企業の判断で生産量を決めるはずの米国の石油産業が、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）にロシアなどを加えた「ＯＰＥＣプラス」の協調減産に同調した形になっている。

米バイデン政権はＯＰＥＣプラスに増産を求めるしか手段がない。

だが、ＯＰＥＣプラスは１０月４日の会合で協調減産を毎月日量４０万バレルずつ縮小する既定路線を変えないことを決めた。

これが原油相場を押し上げる第２の要因となった。

インフレ圧力にさらされる米国や日本などの原油輸入国にとっては「つれない態度」に映る。ただ、産油国にとっては今冬を越えた後の需給があまりに視界不良だ。

石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）の野神隆之首席エコノミストが国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の統計などをもとにまとめた四半期ごとの原油需給は、年内いっぱい日量９０万～１５０万バレル程度の供給不足が続く。

だが、来年はＯＰＥＣプラスが減産縮小（増産）のステップを踏むと同時に米国の生産もある程度の回復が見込まれ、一転して供給過剰に陥る可能性が高い。

旅客機の運航が増え、世界の石油需要がコロナ前の日量１億バレルの水準まで戻るのは来年後半の見通しだ。

一方、予測で供給は一足早い４～６月期に１億バレルを超す。安易な増産加速には慎重にならざるを得ない。

原油相場を押し上げる第３の要因も急浮上した。世界的な天然ガス需給の逼迫だ。

天候異変で欧州の風力発電や中国の水力発電が減り、ロシアが欧州向けの天然ガス供給を削減した。

マーケット・リスク・アドバイザリーの新村直弘代表は「ロシアも国内のガス供給には不安を残している。国内向けを優先するのは当然で、欧州向けのガス供給回復が場合によると１２月以降にずれ込むことを意味する」と話す。

日本などアジア地域向けの液化天然ガス（ＬＮＧ）スポット価格もすでに昨冬の水準を超えて過去最高値を更新した。

電源構成で原油や重油が占める比率は低い。それでも原油市場は日量数十万バレルの変化に揺さぶられ、需給の変動が１００万バレル単位になれば相場は急変する。

ＩＥＡは今月の石油市場月報で天然ガスの代替として世界の石油需要は来年１～３月にかけて日量５０万バレル増えると予測。

ゴールドマン・サックスは９月のリポートで、天然ガスやＬＮＧ価格が高騰すれば電力向けに最大で日量１３５万バレル、欧州やアジアの産業用途で６０万バレルと計２００万バレル近く上振れする可能性があると指摘した。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）各国の原油在庫は過去５年平均を大きく下回る。

ラニーニャ現象の発生予測で北半球の厳冬もちらつく。天然ガス、ＬＮＧの備蓄やスポット市場には「厚み」がなく、それが原油以上の価格乱高下をもたらす。

日量１億バレルに及ぶ原油需給の規模から見ればわずかと思える天然ガスの代替需要を無視できない理由がここにある。

来年の余剰をにらんで産油国が増産に慎重な姿勢を崩さない中で、今冬に向けたエネルギー危機は深まる。

ハリケーン「アイダ」の被害でアメリカの原油が減産され、

OPECプラスが足元を見るような協調減産、

天候異変による風力・水力発電が減り天然ガスも自国優先のロシアが削減した。

ただし、来年後半からは目処が立つよう、特に日本は資源が無いので今は我慢するしかない。

ESGの観点でも、風力・水力・太陽光発電は国を上げて、もっと取り組んで原油に頼らない状況を作るしかない。