太郎
おはようございます❗️
あと15年でFIREを目指す、企業戦士のメガバンク太郎と申します😊
原油高が進む観測が強まっている。1バレル100ドルを超えると、世界的にインフレになる🤔
原油相場が再び騰勢を強めている。
今年の上昇率はすでに1割を超え、年内に1バレル100ドルの大台に達するとの観測すら浮上してきた。
原油への投資縮小が、思わぬ供給不足を招き始めているためだ。
高い油価が続けば、インフレ圧力はいっそう高まる。世界経済への逆風が強まりかねない。
「2022年に需給がバランスするためには、もっと高い原油価格が必要になるリスクがある」。
米ゴールドマン・サックスのエネルギー調査担当責任者、ダミエン・クーバリン氏は昨年12月の米CNBCのインタビューでこう指摘し、原油価格が100ドルに達する可能性をも見据えた。
3つの欠乏
米モルガン・スタンレーは今月11日、「3つの欠乏」と指摘し、在庫、生産余力、投資の不足で北海ブレント原油は年後半に1バレル90ドルになるとする。米JPモルガンは125ドルに急騰してしまう可能性を指摘する。
専門家の見立てに沿うように価格は急速に上昇している。米国市場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物の期近物は14日時点で約1バレル84ドルと昨年10月に付けた7年ぶりの高値（85ドル台）に迫る。
生産目標に届かない産油国
昨秋下落した相場が回復した要因には、新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染拡大による需要減退懸念が後退したことがある。
一段の先高観を生んでいるのが需給予測の狂いだ。
今年は供給過剰になるはずだった。国際エネルギー機関（IEA）などのデータをもとにした推計では、日量200万バレル規模の供給過剰と、21年の日量100万バレル近くの供給不足から一転する。
石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなどでつくる「OPECプラス」の段階的な増産もあって、供給量が需要の回復以上に伸びるためだ。
ロイター通信によると、OPECプラス自身も22年は日量140万バレル規模の供給余剰を見込んでいるという。
ところが、OPECプラス構成国では生産が目標に達しない国が次々と出て昨年11月の生産量は目標を同65万バレル下回ったことが明らかになった。
ナイジェリア、アンゴラといった経済が不安定な国で目標の未達が目立つ。ロシアについても今後の増産余力は乏しいとの観測が出ている。
投資の減少
新型コロナ禍で20年に油価が低迷した影響もあり、OPEC加盟国の上流投資の計画は21年に20年の半分以下に減少したようだ。
「将来の供給能力拡大を見据えた投資だけでなくメンテナンスも不十分になっている」（石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之首席エコノミスト）ことが、足元の生産減につながっている。
労働力の確保が難しい
さらに「新型コロナの感染拡大で油田管理や開発に必要な労働力の確保が難しい」（ゴールドマン・サックス証券の真壁寿幸市場商品営業部長）ために、増産が容易ではない産油国がある。
政情不安を抱える国も多く、最近はカザフスタンやリビアで生産が停滞した。
アメリカも供給に伸び悩む
世界最大の産油国である米国の供給も伸び悩む可能性がある。
米エネルギー情報局（EIA）によると、原油生産は22年、23年とも前年比60万バレルと小幅増にとどまる。
背景にあるのは脱炭素だ。
金融機関や株主の姿勢が厳しくなり、シェールオイル企業の増産投資は鈍い。
米石油サービス大手ベーカー・ヒューズによると、シェール開発の動向を示す掘削装置（リグ）の稼働数は14日時点で492基。
回復軌道にあるものの、コロナ禍前の19年末との比較ではまだ3割少ない。
投資不足で生産能力が底上げされないなかで、既存の油井を消費しながら生産量を引き上げているのが実態だ。
掘削済みで水圧破砕をかければ短期間に原油を回収できる待機中の油井（DUC）が急速に減っている。
EIAによると昨年11月時点で4855カ所と、14年6月以来の低水準に落ち込んだ。
東レ経営研究所の福田佳之チーフエコノミストは「DUCが減り続ければ、米国の原油生産量が維持できなくなる恐れがある」とみる。
石油在庫減少
「在庫の積み上げも供給を吸収する」（日本総合研究所の松田健太郎副主任研究員）。
経済協力開発機構（OECD）加盟国の石油在庫は昨年12月時点で27億バレル弱と7年半ぶりの低水準まで減少している。
過去5年間平均も1割ほど下回っており、油価を支える要因となりそうだ。
投資不足によって原油供給が伸びず、コストプッシュ型の「悪いインフレ」が長引くとの観測が強まるようだと、各国政府や中銀のインフレとの戦いもより複雑なものとなる。
所見
原油高はインフレに直結し、アメリカの目下課題がより深刻になる。
FRBは利上げ、資産縮小の方針で抑えようとしているが、原油が上がり続けると厳しい。
11月の中間選挙でバイデンが勝つには、インフレ抑制が必要であるが、脱炭素の旗を下ろさない限り、特効薬が無い状況。
